積立て窓口を決める３つの条件とは⁉︎安心の投資術

カネオ

「友人に、積立て窓口の決定が大切だって言われたんだけど、窓口なんてどれも一緒じゃないのかな…」

セツコ

「積立て窓口がたくさんあるんだけど、もっと分かりやすくシンプルにしたいよね」

積立て投資を実行する為のプロセスの１つに「積立て窓口の決定」があります。

「窓口なんて、どこでもいいんじゃないかな？」と思われるかもしれませんが…

しっかりと考えずに決めてしまうと、後で後悔する事になってしまいます。

ただ、窓口会社もたくさんあるので、選ぶのも大変。

積立て窓口を決める為の条件って、どんなものがあるのでしょうか？

積立て窓口は１つに絞り込もう

この「４つのプロセス」が示すように、私達はすでに、利用ツールを決め、投資戦術も具体的に決定しました。

次に積立て投資の窓口を選べば、おのずと金融商品が決まってきます。

この積立て投資の窓口ですが、具体的には、ノーロード、またはインデックスファンドを提供している「販売会社」を探す必要があります。

また、積立て投資の「窓口会社」を１つに絞り込む事は、とても重要です。

積立て投資を実践する際に、窓口会社が複数になると運用の管理が分からなくなり、投資で１番大切な「続ける事」の妨げになる可能性がある為です。

仮に、あなたが２つの積立て窓口を持ったとしましょう。

Ａ証券では毎月３万円の積立て投資を行い、Ｂ証券では毎月２万円の積立てを行います。

あなたの給与振込口座から引き落としをされるのが、Ａ証券では毎月１０日、Ｂ証券では毎月２５日となっています。

また、現在のファンドの資産状況を見る為には、あなたはＡ証券、Ｂ証券とそれぞれのサイトに行き、ログインをして、それぞれの画面で資産残高の状況をチェックする必要があります。

そして定期的な郵便物も、もちろんそれぞれの会社から送られてきます。

以前、私は投資の常識について、「投資とは、行為そのものにはほとんど時間をかけずに、淡々と続ける作業なのです。」と述べました。

あなたの生活の優先順位は、仕事や、プライベートライフの充実にあるはずです。

最小の労力で実のある成果を求める為に、積立て投資のインフラは、できるだけシンプルにしておきましょう。

５００分の１０に絞り込む

２００９年ではすでに、投資信託の販売会社は５００社を超えていました。

銀行や証券会社、郵便局や保険会社、投資信託の販売を仲介する金融商品仲介業者など、さまざまな「窓口」が存在します。

この販売会社の数は、今後もますます増えるでしょう。

これら販売会社の中から、私達はどのようにして「最適な一社」を選び出せばいいのでしょうか？

ここで登場するのが、「５００分の１０」登場いう考え方です。

「５００分の１０」とは、５００社のファンド販売会社の中から、１０社に絞り込むといったものですね。

積立て投資では、バランスの取れたポートフォリオを作る事が大切ですから、複数の資産で「ノーロード型インデックスファンド」を取り揃えている事は必須の条件と言えます。

⑤の時点で、候補となる販売会社は「５００分の２０」ほどに絞り込まれますね。

次に最も重要なものが⑥で、この条件がクリアできずに、多くのファンド販売会社が選択肢から外れてしまいます。

積立て窓口を決める上で、この「給与振込口座からの引き落としが可能」という条件は外す事ができません。

なぜなら、これこそが、投資にほとんど時間をかけずに済む「自動積立て投資」の核の部分だからです。

例えば、Ａネット銀行では、３つ以上の資産で「ノーロード型インデックスファンド」を扱っています。

しかし、肝心の掛金の引き落としが、Ａネット銀行の普通預金口座からの引き落としに限られているとしたらどうでしょうか？

これは、常にＡネット銀行の預金残高を一定額以上にしておく必要があるという事です。

給与の振り込みがＡネット銀行に指定されていない限り、あなたは定期的にまとまったお金をＡネット銀行に入金する必要があります。

余分な手間がかかる事で、積立て投資のエッセンスである、「投資にできるだけ時間をかけずに、投資を続ける事」が妨げる可能性があります。

また、「預金口座にお金を振り込まないといけないから…」という、投資を継続しない言い訳を作ってしまう事にもつながります。

積立て投資としての銀行の欠点は、掛金の引き落としを自行の預金口座からの「引き落とし」に限っているところなのです。

同じように、掛金の引き落としを自社の証券口座からの引き落としに限っている証券会社は、「自動積立ての投資」を行う上でハンディを負っているという事になります。

「そんなに難しく考えずに、給与が振り込まれる『銀行』を、そのまま積立て投資の『窓口』にすればいいんじゃない？」と、思われるかもしれませんが…

私達は、積立て投資でどんな道具を利用するべきかというポリシーを持っています。

それは「ノーロード型のインデックスファンドを利用する事」です。

そのポリシーに従って、私達は積立て窓口を選ぶ訳です。

要は「どんなツールを利用するべきかを決定」→「それを扱っている窓口を探す」といった流れですね。

一時的な便利さに惑わされ、「給与が振り込まれる金融機関だから」という理由だけで、大切な積立て投資の窓口を選んでしまう事は、とても残念な選択をしていると言わざるを得ません。

これら全ての要件を満たしている積立て窓口会社を選別していくと、銀行や郵便局、投資信託の販売を仲介する金融商品仲介業者が抜け、結果として、次に挙げるネット証券会社が残ります。

つまり、実際には「５００分の４」になるという訳ですね。

まとめ

積立て投資を実行する為に必要なものとして、「積立て窓口の決定」があります。

また、積立て投資の窓口会社を１つに絞り込んで、できるだけシンプルにしておく必要が。

５００以上あるファンド販売会社ですが、条件に合わせて自分にピッタリの窓口を見つけましょう。

カネオ

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